週1日の法定休日が確保されているものとして回答いたします。

原則として、振替休日の対象は法定休日労働に限られます。
当事例の出勤は法定外休日労働となりますので、振替休日を与える義務はございません。ですが、労働者への配慮という点を鑑み、労働者の理解を得たうえで、振替を行うのが望ましいでしょう。
法定外休日の振替について法律上の規定はございませんので、2時間の勤務予定に対し2時間の振替休日を与えるといった、時間単位での振替も可能です。

週の労働時間が40時間以内の場合、振替休日の有無にかかわらず、単価×土曜勤務時間分の100％を所定外労働賃金として支払うことになります。

割増賃金の算定における「月60時間超」とは、法定労働時間を超えた時間分のみで判断します。法定時間を超えた時間を合計し、それが月60時間以内ならば125％、月60時間超の部分については150％となります。（135％は法定休日労働の率ですので、当事例では関係ございません。）
一方、法定時間内に収まる部分については、100％の賃金支払で事足ります。