給与制度別タイプ診断【モデル年収比較シミュレーションツール】

こんにちは今回は弊社内でも大活躍中の年収シミュレーションツールをご紹介いたします。

No.057　業界別モデル年収比較シミュレーション（医療業）

こちらは医療業に従事している職員向けに作成された、年収の比較シミュレーションツールとなっています。シミュレーションツールに御社の給与テーブルをコピーアンドペーストで張り付けて頂くだけで、御社の給与水準と厚生労働省が出した、医療業界給与水準を比較することが出来ます。比較するだけではデータの活用、運用、自社給与制度の方向性のあり方がわからないという方は是非下記の活用方法をご覧ください。

 

シミュレーションツールを使った分析方法について

こちらではhシミュレーションツールを使った分析の基本的な部分をお伝えします。自社の給与制度の強みや弱みを理解して頂き、今後の人事制度の改善や、採用活動、モチベーションアップ等に役立てて頂ければと思います。

さて、弊社のツールへデータを入れて頂きましたでしょうか。入れてない方もツールを見ながら記事を読み進めて頂くとより理解しやすいかと思います。数値を入力いただいた方はまずグラフをご覧ください。赤い線が、全国のモデル年収で、オレンジの線が御社の給与モデルとなっています。

パターンとしては大きく下記の4つ分類できるかと思います。

 

①全体を通して全国よりモデルが高い。

メリット：人材の採用、モチベーションアップに強い。

採用については他社よりもアドバンテージが取れます。また、入社後も比較的社員のモチベーションを維持しやすく、人材の定着に繋がっていきます。

 

デメリット：応募が多く選考での見極めが重要。

求人票で資格、経験年数の記載でふるいをかけるという方法があります。難易度についてはやや高めで、言い回しが大変重要になってきます。履歴書、職務経歴書等の書類選考で見極めはもちろんのこと、面接では会社として求めているレベル、求めている人材を本人にはっきり伝えておかなければなりません。怠ってしまうと入社後にお互いの考えの相違が災いを招く危険性もあります。

 

 

②年が上がるにつれて、モデルより高くなっている。

メリット：社員のモチベーションが保たれる。昇給昇格に対し積極的になる。

勤続年数、役職が高くなるにつれて平均を上回て行く場合、社員は昇給、昇格に強く興味を示します。そこに目標意識を持ち、向かうことにより必然的にモチベーションアップを行うことが出来ます。

 

デメリット：新卒等の採用でアドバンテージがとり辛い。

役職手当アピールなど未来のビジョンを明確にアピールし、採用活動へつなげていくことが重要だと思います。また極端に高い役職のみ金額が高い場合はモチベーション維持のバランスを考えなければ早期退職の恐れが出てまいりますので要注意です。

 

③若いときはモデルより高いが、年が上がるにつれてモデルよりも低くなっている

メリット：新卒等の若い社員を採用しやすい。若い人が増えるにつれ社内に活気が出る。医療系独特の派閥の壁が比較的に薄くなる。

若くフレッシュな社員は社内が明るくなる等の周りにいい影響を与えます。また、若い社員は分からない部分が多く、先輩社員に質問にいくため、自然と交流が深まり、派閥が起きにくくなります。

 

デメリット：引き抜き、転職に弱い。教育が必要。

新卒が多くなることにより、研修の充実は必須です。力を付けた新卒は給料が自社より良い会社に行ってしまうこともあるため、頑張っている社員にはしっかり賞与等で評価することが重要です。

 

④全体を通してモデルより低い

メリット：人件費への経費が少ない分、手当を厚くするなど柔軟な工夫が可能。

モデルより少ない給与を良く見せるためには夜勤等の手当の待遇が良さをアピールすることにより夜勤への積極的な参加を促すこともでき、自由度が高いです。

デメリット：応募者が少なくなる。

この課題へは見せ方が重要です。基本給が少ないが、手当が充実している場合、週休3日の場合等は自社の強みをしっかりアピールしていきましょう。

 

 

まとめ

御社のタイプは上のどのタイプでしたか？それぞれで良い点と悪い点があり、向き合い方も分かれてきます。また、給与は社員だけでなく、今現在求人票をご覧になっている人に対しても影響します。また、休日、福利厚生についても給与と同じくあらゆることに影響していくため、全体を通して平均より高い場合でも採用、定着への油断は禁物です。自社の制度をしっかり見極め、弱み、強みを理解し、人事という面で会社を良い方向に進めていきましょう。こちらのツールを使って日本の医療業界と御社の給与体系を比較することで、給与体系の見直しや、採用でアピールすべきことが明確になってきます。分析、給与体系方向性など、プロの意見が聞きたい場合は下記お問い合わせよりご連絡ください。