生産性向上への教育

採用 図

「日本人は働きすぎる」「日本人は真面目だ」ということをここ数年にして耳にするようになったが、世界の国々と労働時間を比べると意外と平均的なものである。以下は世界の年間労働時間数である。

参照(https://zuuonline.com/archives/101654)

36位 ドイツ 1371時間     30位 スイス 1651時間    24位 英国 1677時間
35位 オランダ 1425時間    29位 スウェーデン 1609時間 23位 スペイン 1689時間
34位 ノルウェー 1427時間   28位 オーストリア 1629時間 22位 カナダ 1704時間
33位 デンマーク 1436時間   27位 ルクセンブルク 1629時間21位 日本 1729時間
32位 フランス 1473時間    26位 フィンランド 1645時間 20位 イタリア 1734時間
31位 スロベニア 1561時間   25位 オーストラリア 1664時間19位ニュージーランド1762時間

18位 スロバキア 1763時間   10位 エストニア 1859時間 2位 コスタリカ 2216時間
17位 チェコ共和国 1776時間  9位 アイスランド 1864時間 1位 メキシコ 2228時間
16位 米国 1789時間      8位 ポーランド 1923時間
15位 アイルランド 1821時間  7位 ラトビア 1938時間
14位 リトアニア 1834時間   6位 ロシア 1985時間
13位 イスラエル 1853時間   5位 チリ 1990時間
12位 ポルトガル 1857時間   4位 ギリシャ 2042時間
11位 ハンガリー 1858時間   3位 韓国 2124時間

国よって法廷労働時間による偏りは考えられるが、私は日本が21位というのは驚かせられた。日本人は働きすぎだというレッテルを貼り付けられているような気もする。しかし、上記表で1番注目して欲しいのは36位から22位の国々であり、日本よりも年間総労働時間が低くても、世界経済を支える先進国の数々が総労働時間が低いという事実は明確である。労働時間=生産性というわけではない。労働時間が比較的短くても世界経済をリードできる生産性を保てるのである。ならば、日本人は生産性が低いのか?今回は日本人の生産性について述べていこうと思う。

周りの環境とモチベーション

2ヶ月後には新人社員を迎える企業が大多数派であると思うが、仕事に対しての意識・覚悟というのは新人1人1人によって当たり前に違うことである。成果を常に追求する人もいれば、与えられた仕事量だけをこなしてそれを成果と思う人もいるであろう。一人一人考え方が違うのであれば、一人一人の教育方法も違ってくる。例えば成果を追求する人には、褒め讃え自信を持たせることにより、次々と成果をだせるようになるかもしれない。仕事を与えられるのを待つ人に対しては、まず受動的な部分が多いので能動的になってもらうために、意見を述べさせることが必要になってくるのかもしれない。新人社員に関わらず、一人一人の生産性をあげるにはその周りにいる先輩社員が支えていくというのも鍵である。先輩社員や周りの社員が仕事の出来不出来に関係なく言及することによって、モチベーションがあがり、覚悟が据わり、難しい仕事にも挑戦できるようになる。人は環境でモチベーションを変えることができる。結果的にこれが1社員の生産性の向上へと繋がると考える。

女性がキーポイント

男女雇用機会均等法を採用していても、未だ日本では女性に対する働き方について認識が甘いと思える。実際に男女では、ライフイベントも違ってきていて、女性は、妊娠出産育児等が男性よりも密接に関連してくるが、それに対して企業側、取引相手企業も理解をすればよりよい社会になると思われる。漠然としているが、具体的には、女性社員を採用する際には企業側は、ライフイベントで仕事を辞めていくという認識ではなく、その後もも仕事を続け、活躍できる施作を取り入れるということが重要になってくると思う。それは、管理職の人たちで決めるのではなく、実際に育児をしたことのある女性社員や現役で家庭と仕事の両立に悩める社員の直接の会議によって決められて当然であると考える。常に現場の現場による声を反映させる動きが男性女性社員の生産性をあげる一つの鍵である。

仕事の負荷と自覚

誰しも仕事に対しての「初めて」はある。その上で人が感じる心理として、上長から下された仕事はその器量を測って仕事を与えるというのも一理あるが、その仕事を任された人も大抵はその仕事量を終わらせることに努める。それでは人は成長せず、筋トレのようにある一定の負荷が必要だと考える。負荷というのは、与えられた人が、「不可能だ」と思うような仕事ではなく、その人自身に考えさせ、実行させることで成功したら方法、手段が良いやり方であったということになる。企業という枠の中で1から10を全てきっちりと教えるのではなく、自ら考えさせることにより、責任を持たせることが社員の成長、そして生産性アップへ繋がると考える。

 

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石出

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