医師から「休養を要する」と診断されているにもかかわらず、会社が本人の「働きたい」という気持ちだけを優先して働かせ続けた場合、あとから病気が悪化したり、仕事中の事故やミスが起きた際に、「会社が無理をさせた」として、安全配慮義務違反による会社の責任を問われる可能性があります。
一方で、会社が本人の事情や気持ちを十分に確認しないまま、一方的に「休んでください」と判断すると、「まだ働けるのに仕事をさせてもらえなかった」と不満につながり、会社とのトラブルになる可能性もあります。
そのため会社は、あらかじめ就業規則に、休職や就業制限を行う基準、診断書の提出、産業医面談、短時間勤務や業務軽減などの配慮措置、復職判定の流れなどを明確に定めておくことが重要です。

また、実際の対応では、本人の希望だけで判断せず、主治医や産業医の意見を確認しながら、会社と本人が十分に話し合い、「辞めさせるためではなく、回復を優先するための対応である」ことを丁寧に説明する必要があります。

特に本人の不安を軽減するためには、①傷病手当金や有給休暇、高額療養費制度など、収入面や医療費負担を軽減する制度を分かりやすく説明すること、②復職を前提とした支援であり、治療後も会社で働けることを伝えること、③短時間勤務や在宅勤務など、体調に応じた働き方を一緒に考えることが大切です。

さらに、面談内容や会社の判断経緯を記録として残しておくことで、後のトラブル防止につながります。