優秀な人材を活用するためには、人事情報を一元管理しないと意味がない!
目次
人事情報管理の目的
企業活動を支える資源は4つあると言われています。それは、人的資源・物的資源・資金資源・情報資源です。
「企業はヒトなり」という言葉があるように、この4つの資源のなかでもとりわけ人的資源が企業に及ぼす影響は大きく、それを有効に活用するためのマネジメントは企業経営のなかでも重要な意味をもっています。
「人的資源=人材」は、企業を構成し、その推進力となるものです。したがって、この企業の活力たる人材を、いかに活用し、いかに管理していくかということのもつ意味は、非常に大きいといえます。
とくに、景気回復に力強さがみられず企業環境が厳しい現在、人材をどれだけ有効に活用していくことができるかは、企業にとって死活問題である。企業の存続と繁栄のためにも、人事情報管理上の問題点を早期に発見し、将来あるべき姿を明らかにして、適切な人事情報管理が行なわれなくてはならなりません。
そもそも、人事情報管理ってどういうことをするの?
人事情報管理とは、企業経営のために「人的資源である労働者」を最適最大限に活用することを目的とした諸施策、諸機能のことをいいます。
人事情報管理のなかに含まれるものとしては「募集・採用」「人員配置・人事異動」「人事評価制度」「教育(能力開発)」「労働時間」「賃金」「福利厚生」「退職」「雇用調整」など一連の施策や制度のすべてがあげられます。
これらが十分に機能することによって、人事情報管理の目的は達成されます。
参考:J-Net21
システムをつかってあらゆる情報を一元管理~人事情報管理システム~
大量の従業員情報の管理から経営戦略策定の資料に
企業経営のために「人的資源である労働者」を最適最大限に活用するためには従業員のありとあらゆる情報を一元化し、必要なときにアウトプット出来るようのなっていなければ意味がありません。
氏名、住所、所属部署等、基本情報はもちろんのこと上記にも挙げられている、評価、労働時間、賃金などの情報まで管理しなければならない情報は多岐にわたります。
これらを管理するためにまず、エクセルをつかって管理しようとすると思います。
しかし、上記のような多岐にわたる情報をエクセルで管理するには限界があります。
かと言って専門のソフトの導入はイニシャル/ランニングコストもかなりな金額となり、導入には大きな障害となってしまいます。
この「人事管理システム」なら、そのようなお悩みの解決に2つの面からお役立ちいたします。
1,Accessを使用した人事情報データベースの構築を実現
→基本情報から研修履歴や昇降級履歴、文書管理(※有料版のみ)までの機能を1つのアプリ内に搭載。
バラバラに管理していた各履歴を一元管理することで、評価や異動の考課の参考資料として
大きな役割を果たすことができます。
また、帳票印刷では異動や昇降級の事例の発行まで対応しており、このアプリケーションのみで
完結できるものになっております。
2,Accessをベースとしているので、特別なソフトのインストールは不要。
→現在お使いのPCにAccess(2007以降推奨)が入っていれば
新たにソフトを入れる必要はありません。
他にも管理者と一般の従業員で閲覧できる部分に差をつけるなど、
経営層/人事部長/人事担当の各階層ごとに権限を付与することによって、
粛々と人事評価や組織の変更を考える事ができるようになります。(※権限の付与は有料版のみ)
複数のシステムを組み合わせることにより人事業務の効率化を実現します
この人事管理システム単体でも、もちろん十分使えるのですが、OEM提供による給与システムと自社開発の勤怠・人事情報システム(有料版)の組み合わせと運用アウトソースにより、システムベンダーや社労士事務所のみでは不可能な人事業務の劇的な効率化を実現します。
実は、このシステム、業務担当が開発したんです
この人事管理システムはシステム担当ではなく、業務担当が開発してます。
その業務担当がもともとITに強かったかというとそんなことはありません。
ではそのITスキルをどこで身につけたのか?
弊社がご提供させて頂いています、研修のプログラムの一つとしてITリテラシー研修という研修があります。この人事管理システムを開発した担当者はこの研修に参加してスキルを身につけました。
クライアント様に提供しているサービスでもありますが、自社の内定者、新人たちもこの研修に参加してITスキルを身につけます。
弊社のコンセプトのひとつとして「ITと弊社の人事業務のおける蓄積された知見を融合したアナログとデジタルの組み合わせで業務効率を向上させる」ということがあります。
それを実現させるため、入社前からITリテラシー研修に参加しITスキルを高めます。そしてこの研修をやり切ることができれば、次浮きでご紹介した人事業務アプリや、お役立ち書式で公開しているようなものをつくり上げることが出来るようになり、業務効率化のために自分自身で、システムを開発できるようになります。
公開日: