ストレスチェック後、高ストレス者に対して面接指導の機会提供は企業の義務です。
しかし、実際に医師などによる面接指導を実現するためには労働者本人の申出が必要です。
従って、検査を行った医師等は、ストレスチェック後に所定の要件に該当する労働者に対して、面接指導の申出を行うよう勧奨することができます。

事業者は面接指導が実施された後、面接指導を実施した医師から、労働者の健康を保持するために必要な就業上の措置に関する意見を聴く必要があります。
医師の意見を聴いたうえで必要がある場合には、就業場所の変更、作業の転換、労働時間の短縮、深夜業の回数の減少、医師の意見の衛生委員会又は安全衛生委員会への報告等の適切な措置を行わなければなりません。

メンタルヘルスケアの重要性について経営者はもちろん、労働者も含めた職場全体の理解を一層深めていく必要があります。